マテリアリティ

dipはフィロソフィーを軸にビジョン実現に向けて、社会課題を解決しつつ持続的な企業価値向上につながる重要項目としてマテリアリティを特定しました。フィロソフィーを基に全社員が一丸となって、マテリアリティに取り組むことで、高い社会価値と経済価値を生み出し、持続的な企業価値向上の実現を目指します。

マテリアリティの詳細については、こちらよりご確認ください。

特定プロセス・見直しプロセス

dipは、2023年2月期にマテリアリティを特定しました。以降、国際社会の動向やステークホルダーからのご意見等を踏まえ、継続的に見直しを実施しています。2024年2月期には、日本の労働市場に対するAIなどのテクノロジーの進化の影響を踏まえ、マテリアリティの見直しを行い、中期経営計画「dip30th」に組み入れています。
前回の見直しでは、AIなどのテクノロジーの進化が、労働市場、ユーザー・顧客、自社に与える影響について評価し議論を重ねました。結果、マテリアリティ項目に変更はありませんでしたが、マテリアリティ詳細に議論の結果を反映し取り組みを開始しています。

Step 1．社会課題の抽出
国際的なガイドラインや各専門分野のマクロトレンド、ESG評価機関からの要請、フィロソフィー、有識者の意見などを参考にしながら社会課題をリストアップし、機会とリスク分析を実施しました。

Step 2．課題項目の評価と特定
dipのフィロソフィーを軸に、「社会のサステナビリティの観点での重要度」と「dipのサステナビリティの観点での重要度（財務面）」 から重要度を評価し、ステークホルダーの意見を踏まえつつ、マテリアリティ案（見直し案）を策定しました。
なお、現状「dipのサステナビリティの観点での重要度（財務面）」が限定的であっても「社会のサステナビリティの観点での重要度」が高い「気候変動」については、マテリアリティ案の候補として残すことといたしました。

Step 3．有識者とのダイアローグを実施
マテリアリティ案（見直し案）について、有識者とのダイアローグを行い、妥当性を確認しました。

Step 4．取締役会決議
マテリアリティ案（見直し案）を中期経営計画へ反映し、サステナビリティ推進会議で議論、取締役会での決議を経てマテリアリティを決定しました。

「dip30th」で創出する社会価値に関わる非財務KPI

ディップでは、「サステナビリティ推進会議」において、マテリアリティの各テーマに対する目標と取り組みの進捗を測るためのKPI策定の議論を進めています。現在、以下の非財務KPIの目標を設定し、目標達成に向けた取り組みを推進しています。

※1：動画やしごと体験機能、dipさんからのメッセージなどを掲載。さらに質を高める施策を実施
※2：エージェントサービスの決定人数とメディアサービスからの就業者数（自社推計）の合計
※3：時給アップ、継続勤務ボーナス・入社祝い金の案件
※4：当社ES（Employee Satisfaction）サーベイにおける指数（最高5）
※5：育児・介護休業法に基づき、育児・介護休業法施行規則第71条の6第2号における育児休業等および育児目的休暇の取得割合を算出しております。
※6：6月1日現在（厚生労働省 障害者雇用状況報告時点）民間企業の法定雇用率2.5％（2024年4月改定)
※7：2月末
※8：Scope1とScope2(全オフィスの都市ガスと電気が対象。2023年2月期より算定範囲に保養所・データセンターを含む）
※9：2025年5月23日時点

進捗の詳細については、こちらよりご覧ください。