アルバイト・パート求職者の約8割が「面接は遠隔でもよい」 遠隔面接導入企業は3割で求職者の意向とギャップあり　 IT・エンジニア業界が5割、介護・医療系は2割強

ディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼CEO：冨田英揮、以下当社）のディップ総合研究所は、47都道府県に在住し、現在、アルバイト・パートの仕事を探している18～69歳の男女（求職者アンケート：30,699サンプル）、またアルバイト・パートの面接に携わっている20～69歳の男女（企業アンケート：13,406サンプル）を対象に「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関する意識調査」を行いましたので、その結果をご報告いたします。

調査結果サマリ

・求職者の79.6%が「遠隔面接を受けてもよい」と考える中、企業の遠隔面接の導入率は29.4％
アルバイト・パート採用における、求職者の許容割合と導入企業割合のギャップが明らかに
・遠隔面接の導入企業からは、面接担当の工数軽減、選考の質アップの面でプラス評価 感じられる
採用効果としては、「応募スピードアップ」（37.5%）「応募数増加」（32.1%）が上位
・求職者からは「移動時間を減らせる」（44.0%）、「交通費がかからない」（36.5%）と期待の声がある一方、「会社や同僚を自分の目で確かめられない」（38.3%）「プライベートな空間が映ってしまいそう」（28.1％）など不安な声も

「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関しての意識調査」

■調査結果概要

1．遠隔面接の利用意向と企業の導入状況

求職者のうち79.6％が「遠隔面接を受けてもよい」と考えているのに対し、実際に導入を進めている企業は29.4％と、アルバイト・パート領域においては、まだまだ遠隔面接の導入率が低い結果が明らかになりました。

2．企業の感じる、遠隔面接導入におけるメリットと採用における効果

企業がメリットに感じている項目としては、面接工数軽減に関する項目、また選考の充実・選考の質アップに関する回答が上位になりました。また、採用に関する効果としては、「応募が早く集まるようになった」（37.5％）を筆頭に「応募数の増加・応募者の質の向上」など応募に関する効果を感じた、と回答した企業が多い結果となりました。

遠隔面接導入におけるメリット

採用における効果

3．求職者の感じる、遠隔面接を希望・許容する理由と不安に思うこと

求職者が遠隔面接を受けてもよいと考える理由として、1位は「移動時間をなくせそうだから・減らせそうだから」（44.0％）、2位は「交通費がかからなそうだから」（36.5％）という結果でした。
一方、求職者が遠隔面接に対して不安に思う点としては、「直接様子を確かめられない不安」「プライバシーに関する不安」などがあげられました。

遠隔面接を希望・許容する理由

不安に思うこと

その他、調査の詳細は下記URLにて公開しています。

「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関しての意識調査」：

https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=381（前編）

https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=384（後編）

■調査背景
2010年頃より、テクノロジーの発達によりオンラインツールの利用が一般化するとともに、採用シーンでは採用効率の向上を求め、新卒採用における遠隔面接利用が浸透していきました。そして昨今、アルバイト・パート領域においても採用効率の向上は重要なテーマとなってきています。そこで今回、「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関する意識調査」を実施。
テクノロジーの力で、求職者ニーズに応えつつ採用効率を高めることができるのか、遠隔面接の有用性を探りました。

■調査結果からわかる企業側の採用効率強化のポイント
調査結果より、求職者のうち79.6％が遠隔面接を受けてもいいと考えているのに対し、実際に導入を進めている企業は29.4％と、アルバイト・パート領域においては、まだまだ遠隔面接の導入率が低い結果が明らかになりました。
すでに導入している企業からは面接担当の工数軽減、選考の質アップなどの面でプラス評価、また求職者からは移動時間の軽減や交通費の削減をはじめとする期待の声も聞かれます。遠隔面接を導入する際には、動画を用意するなど就業先の様子が事前に様子がわかるようにする、新たなアカウントやインストールが必要ないツールを使えるようにするなど、求職者の不安を取り除く配慮をすることで、より求職者ニーズに応えつつ、遠隔面接を有用に活用できそうです。

【調査概要】
調査設計・分析：ディップ総合研究所 ディップレポート編集室 廣吉夕奈
調査名：ディップ総合研究所 「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関する意識調査」
調査手法：インターネット調査（楽天インサイト）

調査対象

企業アンケート：47都道府県に在住し、アルバイト・パートの面接に携わっている20～69歳の男女

求職者アンケート：47都道府県に在住し、現在、アルバイト・パートの仕事を探している18～69歳の男女

調査実施時期

企業アンケート：2019年11月26日（火）～2019年11月28日（木）

求職者アンケート：2019年11月29日（金）～2019年12月6日（金）

有効回収数

企業アンケート：13,406サンプル 求職者アンケート：30,699サンプル

※当調査結果を引用・転載される際は、下記表記をお願いいたします。

出典：ディップ総合研究所「アルバイト・パート採用における遠隔面接に関しての意識調査」

（https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=381, https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=384）

※インターネットメディアへご掲載いただく場合は、ディップ総合研究所TOPページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/)または、アンケート調査結果ページ(https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=381,https://www.baitoru.com/dipsouken/all/detail/id=384）のURLを記載ください。

ディップ総合研究所 概要

ディップ総合研究所は、アルバイト・パート・派遣社員・正社員など働く人すべての気持ちや本音・許容や理想を、調査を通して明らかにするため、2019年1月17日に開設しました。経営層から人事・採用担当者向けに、“採用活動やその後の育成・定着を成功に導く”実践的なコンテンツを提供することで、「採用された人材が活躍し、働く人と企業がともに輝ける社会」の実現を目指します。

当社概要

当社は、アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」、正社員・契約社員求人情報サイト「バイトルNEXT」、総合求人情報サイト「はたらこねっと」、看護師人材紹介サービス「ナースではたらこ」を通じ、求職者と求人企業双方にとって利便性の高いサービスを提供することで社会を改善する存在となる事を目指しています。2004年5月東証マザーズ上場、2013年12月東証一部上場。2019年2月期売上高421億円。
2016年には「dip AI.Lab」を設立。日本初のAI専門メディア「AINOW」や日本初のAIスタートアップ支援制度「AI.Accelerator」の運営などを行っています。日本における少子高齢化に伴う労働力不足の深刻化とAI・RPA市場の拡大を受け、2019年4月、新たにAI・RPA事業部を立ち上げ、2019年9月には“誰でも・手軽に・すぐに”導入できることをコンセプトとしたFAST RPA「コボット」を開発・提供を開始しました。

社名：ディップ株式会社
代表：代表取締役社長　兼　CEO　冨田 英揮
本社：東京都港区六本木3-2-1　六本木グランドタワー31F
電話：03-5114-1177（代表）
設立：1997年3月
資本金：1,085百万円 （2019年11月末現在）
従業員数：1,967名（2019年4月1日現在の正社員）※契約・アルバイト･派遣社員除く
事業内容：求人情報サイト「バイトル」「バイトルNEXT」「はたらこねっと」などの運営、看護師転職支援サービス、FAST RPA「コボット」の開発・提供、他
URL：https://www.dip-net.co.jp/