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新卒採用

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FAQ

採用全般

Q1複数職種での応募は可能ですか?

営業1職種とその他1職種の併願は可能です。営業職内での併願、その他職種の併願はできません。

Q2志望職種を決められていないのですが大丈夫でしょうか?

エントリー時に明確に就きたい職種が定まっていなくても問題ございません。
LIVE seminarを通じて、興味を持っていただけたらと思っておりますので、ぜひまずはLIVE seminarへお越しください。

Q3外国人留学生ですがエントリーできますか?

国籍は問いません。エントリーお待ちしております。
海外在住の場合、郵便番号は「〒000-0000」でご登録をお願いします。

Q4既卒のエントリーはできますか?

既卒のエントリーは卒業後3年まで受け付けております。
例)2023新卒採用は、2020年卒の方までエントリー可

Q5勤務地の希望はできますか?

配属エリアはアンケートにて希望を伺った上で、事業部やオフィスの人員計画を鑑みてこちらで決定をしていきます。

Q6配属後の異動はありますか?

基本的には最初に配属されたエリアから転居を伴う大きな異動はございませんが、メンバーの適正を見た上で一部転居を伴う異動が発生する場合もございます。
(新宿オフィスから渋谷オフィスなど、同エリア内での異動の可能性はございます)

営業職について

Q1どのようなキャリアステップがあるのですか?

まずは、業務の基本を上司や先輩のサポートを受けながら習得することからスタートします。
そして次の段階では、クライアント視点を持ち、自ら課題を設定・解決し、周囲の模範としてリーダーシップを発揮できる存在を目指します。
そのうえで、将来的には、管理職として、組織に対して成果責任を持ち、目標実現に向けて組織マネジメントやメンバーマネジメントを行う道や、プロフェッショナルとして、営業職の仕事をより一層極めていく道などがあります。
また、社内公募制度や自己申告制度を活用して、企画部門やコーポレート部門などへキャリアを拡げる選択肢もございます。
なお、当社では、月に一度、上司との間で、将来のキャリアについて話し合う場(ツキイチ)を実施しています。ツキイチは、上長がメンバーの直面している課題の解決や目標達成への支援を目的に行ないます。普段の業務とは別に、コミュニケーションの機会を増やすことでメンバーの内省をサポートする役割を果たします。このような場で、上司と一緒に、自身の将来のキャリアについて考えていくこととなります。

Q2残業はどれくらいありますか?

個人の力量や任される業務によって多少の差はありますが、全社の平均残業時間は月間で22.5時間(2021年実績)です。
※繁忙期は月間30時間を超える場合もあります。

Q3働く上で必須スキルや資格はありますか?

必須の資格はございません。資格やスキルではなく、皆さん一人ひとりの資質を重視しています。
なお、求人広告取扱者資格など、必要な資格は入社後に取得いただきます(費用のご負担はございません)。

Q4採用がうまくいかないときにどんなフォローをしているのですか?

掲載をしてもらうことがゴールではなく、お客様の採用成功がゴール。そのため採用がうまくいっていなければ、掲載中にデータの分析や、職場のスタッフへの再ヒアリングなどを通じて原因を明確にし、原稿内容を修正するなど、様々なフォローを実施します。
こうしたアフターフォローのきめ細やかさが、当社の強みの一つです。

Q5売れる営業と売れない営業の違いはなんですか?

売れる営業パーソンは、採用支援のみならず、人材採用を通じた「企業成長の支援」を考えています。広い視点で「ヒト」に関する悩みを尋ね、時に企業が抱える経営課題に踏み込み、解決に必要であれば、募集周りの話だけでなく、採用フローの見直しや、人材定着施策に関する提案も行います。このように、売ることをゴールとするのではなく、企業成長のために、人材に関する様々な課題を解決していけるかどうかが鍵となっていきます。

Q61日のスケジュールを教えてください

担当しているクライアントや日によって様々ですが、商談自体は午前中1件、午後2件~3件が平均的です。商談以外の時間にはテレアポや挨拶回り等、顧客の開拓はもちろん、掲載中のクライアントのフォローや原稿制作などを行います。また、勉強会や上司・先輩との打ち合わせ等も間の時間で行っていきます。

企画職について

Q1働く上で必須スキルや資格はありますか?

マストのスキルはございません。新卒入社の社員も、日々の業務や、外部のセミナー、勉強会などを通してスキルや知識を身につけていっています。

Q2どのようなキャリアステップがあるのですか?

まずは基本的な商品知識や業務を習得するところから始めます。そして、次の段階では、情報収集と分析を通じて、クライアント・ユーザーの視点からの仮説抽出と企画提案を行い、関連部署と調整をしながら中・大規模なテーマを完遂できる存在を目指します。
そのうえで、将来的には、管理職として、組織に対して成果責任を持ち、目標実現に向けたメンバーのマネジメントをする道や、プロフェッショナルとして、クライアント・業界動向から事業の競争力向上に繋がる商品コンテンツのアイデア提案・ノウハウの提供を行う道などがあります。
また、社内公募制度や自己申告制度を活用し、他部門などへキャリアを拡げる道もあります。
なお、当社では、月に一度、上司との間で、将来のキャリアについて話し合う場(ツキイチ)を実施しています。ツキイチは、上長がメンバーの直面している課題の解決や 目標達成への支援を目的に行ないます。普段の業務とは別に、対面コミュニケーションの機会を増やすことでメンバーの内省をサポートする役割を果たします。このような場で、上司と一緒に、自身の将来のキャリアパスについて考えていくこととなります。

研修について

Q1入社後の研修についてはどのようになっていますか?

内定者研修に始まり、新入社員研修、昇格者研修、自分で学びたいテーマ、コンテンツを選択できるテーマ別研修とオンライン動画学習プログラムなど、最速で一流のプロフェッショナルに育つための教育・研修制度があります。
各研修の詳細については「人事制度」ページをご覧ください。

評価・報酬制度について

Q1仕事の成果はどのように評価されるのですか?

評価には以下の3つの項目があります。
(1)スタンス評価(当社が求める業務への取り組み姿勢)
(2)スキル・行動評価(業務を行ううえでの基本的なスキルや行動) 
(3)業績評価(売上などの成果)

業績だけでなく、日頃の仕事への取り組み姿勢、スタンス、一人ひとりのスキルや行動にも注目し、評価をしています。新入社員は特にスキル・行動とスタンスを重視しており、「スタンス」「知識・スキル」「業績」の評価点の按分は、それぞれ30%、40%、30%。
新人の内はまずは基本のスタンスを固めて欲しいと考えています。

Q2インセンティブはどれくらいもらえますか?

当社では個人目標や組織目標を達成した場合に、月々、四半期ごとに一定の報奨金(インセンティブ)が支給される制度をご用意しており、毎月の基本給とは別に支払われます。高い成果をあげるほど、高いインセンティブを受け取ることができます。
全営業職の内、インセンティブを獲得している社員は実に98%で、年間獲得額平均では一人当たり約25万円、トッププレイヤーでは年間約200万円近く獲得している営業もいます。(2020年度実績)

福利厚生について

Q1子育てをしながら働くことはできますか?

働く女性のワーク・ライフバランスを実現させるため、育児休業制度はもちろん、育児中の短時間勤務や、子の看護休暇など、法律で決まっている以上の福利厚生をご用意しています。こういった取り組みが厚生労働省の次世代育成支援の取り組み水準を充たし、子育てサポート企業の認定を受け、『くるみんマーク』を取得しています。
また"女性の自律的なキャリア形成力を育む"ための社内プロジェクトFプロ(※1)を発足したり、育児休業中の社員も含めたワーママ社員たちのネットワークづくり、情報交換の場として「ママ会」を定期的に開催したりしています。ディップでは育休取得率100%(※2)、女性管理職比率は32.9%(※3)と、女性が働きやすく、活躍できる環境をつくってきました。

(※1)『女性活躍推進を目的としたプロジェクトチーム「FULL OF WORK & LIFE PROJECT」』 女性が抱えがちな悩みへのヒントやライフイベントに関する知識・事例をまとめた「キャリアバイブル」や、100名のロールモデルが登場する「キャリアシェアBOOK(dip-jo-nary) 」の発刊、メンターと出会える「キャリア座談会」の開催など、様々な活動をしてきました。
(※2)2021年2月期実績
(※3)2021年11月1日時点

Q2住宅手当はありますか?

一律での支給はございませんが、首都圏に配属となった社員へは、他エリアと比較した際の物価や家賃を鑑みてフレッシャーズ手当てを、入社1年目に30,000円、入社2年目に20,000円、入社3年目に10,000円(世帯主の場合)支給させていただいております。
※世帯主でない場合の首都圏フレッシャーズ手当は、入社1年目10,000円の支給となります。

Q3社員同士のオフの交流はありますか?

当社では社員が主体的に同好会をつくっています。フットサル、野球、バスケットボール、釣りなど。部署の垣根を越えて社員が有志で集まり、様々な活動をしています。当社が加入している、関東ITソフトウェア健康保険組合が提供するスポーツ施設を利用し、組合が主催する大会に出場することもあります。
また上記以外にも、自発的に勉強会に参加し、自己研鑽に努める社員もいます。

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